新専門医制度

1） 専攻医の環境 ・臨床研修指定病院であることが望ましい。（但し必須ではない） ・施設内に研修に必要な図書やインターネットの環境が整備されていること。 ・適切な労務環境が保障されていること。 ・メンタルストレス、ハラスメントに適切に対処する体制が整備されていること。 ・女性専攻医が安心して勤務できるような休憩室や更衣室等が配慮されていること。 ・敷地内外を問わず保育施設等が利用可能であること。

2） 専門研修プログラムの環境 ・指導医が1名以上在籍していること。 ・複数の施設で研修をおこなう場合、研修施設間での指導医・専門医と連携を図ることができること。 ・医療倫理・医療安全・感染対策講習会を開催するか、学会などで開催される講習会を受講できるように、そのための時間的余裕を与えていること。 ・地域参加型のカンファレンスを定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えていること。 ・施設実地調査に対応可能な体制があること。 ・指導医の在籍していない特別研修施設での専門研修が含まれる場合には、指導医がその施設での研修指導を行えるような工夫をしていること（インターネットなどを介して）。 ・地域医療への配慮のため、以下の配慮をおこなう。専門医はいるが、指導医がいない施設においては、専門医が指導医を取得するまでの3年間を限度に、学会に申請することによって、特別認定指導医となることができる。特別認定指導医が、指導医と同じ役割を果たすことで、認定教育施設として、認められる。

3） 診療経験の環境 ・カリキュラムに示す7領域のうち5領域以上で定常的に専門研修が可能な症例数を診療していること。（腎・尿路系疾患の入院患者が年間100名以上を目安とする） ・腎臓病の専門外来があること。

4） 学術活動の環境 ・臨床研究が可能な環境が整っていること。 ・日本腎臓学会学術総会、あるいは東部、西部学術大会に年間で計１演題以上の学会発表をしていること。
なお、診療所での経験や過疎地での診療経験も幅広い専門研修の一部であり、地域に根ざした全人的な医療の担い手としての素養を形成すると考えている。しかし、このような施設では、指導医も専門医も在籍しない可能性がある。そこで、このような指導医も専門医も在籍しない施設を特別連携施設として、指導医のいる研修施設と連携し、定期的に指導医が指導することで、1年を上限に特別連携施設での研修を認める。